青草新吾の惺々著考 glocaleigyo

エコシステム型の生産財営業でイノベーション共創と好社会を目指す。

2006-08-23から1日間の記事一覧

日本の電子材料メーカーは、日本・韓国・台湾という高密度の市場を抱える「地の利」を得ているともいえます。「台湾や韓国に加えて、両国に近い九州立地」の工場建設の動きも出てきました。

マテリアル系生産財の電子材料で、日本の製造企業は、日本企業に加えて韓国のサムスンやLGあるいは台湾のパネルメーカーへのバリューチェーンとサプライチェーンにも参画することで、世界シェアの6-7割を維持しています。

テレビ用液晶パネルの生産国籍の8割は韓国と台湾です。OEMやODM生産を含めた生産シェアは、世界シェア4割強の韓国勢と、僅差で4割弱の台湾勢の伸びが大きく、日本勢トップのシャープは世界シェア13.5%で5位に後退しました。

Electronic Journal 2006年8月号が報じた米DisplaySerchの発表によると、2006年第1四半期のテレビ用TFT-LCDモジュールの出荷額は51億ドルで、国籍別には韓国2社で46.7%、台湾4社で38.4%、日本はシャープと日立の2社で14.1%です。 企業別内訳では、トップがソ…

薄型テレビのキーデバイスであるPDPパネルと液晶パネルの比較に関し、2006年7月26日の松下電器第1四半期の発表会の説明が参考になります。

松下電器・日立・東芝の3社は、韓国や台湾勢との競合が激しい37型以下の液晶パネルに関しては協調し、2006年1月に差異化技術のIPS液晶パネルの共同生産を開始しました。37型以上では、松下と日立がプラズマ、東芝がキャノンと共同生産するSEDパネルで各社各…

プラズマテレビと液晶テレビに関し、捕食者と被食者のように影響を及ぼし合いながら進化する共進化*5とすみ分けが進んでいくものと予想されます。

クルマやルームエアコンがそうであったように、一家に一台の家電から一部屋あるいは一人に一台の個電へと使い分けが進んでいくものと予想されます。 電波新聞2006年8月8日付で米パナソニック社の山田喜彦会長が「米国では居間でのプラズマテレビ、寝室での液…