エネルギー変換に係る機能部材(マテリアル系生産財)の機能を高めることで省エネが推進されています。 エネルギー変換の自動車エンジンと燃費改善に関し、日刊産業新聞2007年10月25日付は「神戸製鋼所は、次世代型として開発した超高強度弁ばね用鋼(KHV12N)が…

太陽電池向け部材では、電線業界、化学業界、鉄鋼業界・・等々、旧来の産業分類で様々な業界からの参入が続きます。 業種分類で非鉄からは、東証・大証に上場のオーナンバの太陽光発電配線ユニット(PVU)に関し日刊産業新聞2007年10月22日付は「19日、2008年…

シリコンを使わない非シリコン太陽電池では薄膜化合物(CIS)太陽電池も立ち上がり始めました。 CIS太陽電池とは、銅(Cu)、インジウム(In)、セレン(Se)を基本元素とした薄膜多結晶の化合物半導体を用いた太陽電池です。多くの場合はガリウム(Ga)を添加するので…

自然の摂理の中の人類の営みによる資源価格高騰で、再生可能エネルギー、とりわけ太陽電池の発電コストが経済性に見合うものへと近づきつつあります。 太陽光発電システムの総合効率と原価低減の両方で急激な改善が進んでいます。半導体産業新聞2007年10月10…

太陽電池(PV)は2000年以降は需要急増が続いていますが、更に多様化でシリコンを使わない薄膜化合物の生産も立ち上がり、有機系太陽電池の量産も足音が聞こえ始めています。 生産財営業の標的は派生需要であり、太陽電池の派生需要は部材や設備です。生産財マ…

リチウムイオン電池の進化は続きます。電極の活物質や電解質の研究も進んでいます。 上述の村田製作所が開発し出展した電子部品用のチップ２次電池に関しレアメタル・ニュース2007年4月16日付は「セラミック製の固体電解質を使用した2次電池は世界初。このチ…

蓄電デバイスのリチウムイオン電池では、ソニー出身の小沢和典代表が起業したエナックスとマンガン系リチウムイオン電池の風が吹いています。 正極にマンガン系化合物を用いた大型リチウムイオン電池の供給に関し、105で日立ビークルエナジー(新神戸電機)が…

充放電ができる小型2次電池は1960年代のニカド電池で普及し、1990年代のニッケル水素電池で需要が飛躍的に高まり、続くリチウムイオン電池で更に加速され、2000年以降は、大型2次電池の分野でも高性能化への需要が高まっています。 人類最古の2次電池は、西…

パワーデバイスの基板材料では炭化シリコン(SiC)のウエハーへの期待が高まっています。 SiC単結晶基板を用いた製品開発に関し、米クリー社が日本インターに基板を供給し、日本インターがSiCを用いたSBD(ショットキー・バリア・ダイオード)の製造販売を開始す…

省エネデバイスの効率の多くを担うパワー半導体の効率改善では、マテリアル系の素材とデバイス構造の両面作戦で進められています。 パワーモジュール向け絶縁基板の供給では、トクヤマとDOWAが協業を進めています、両社が2007年2月に合弁で設立したTDパワー…

電子材料の産業規模に関し、日本メーカーの上位30社だけで売上高合計が7兆179億円ということですから、政府機械統計で8.3兆円の自動車部品工業に匹敵する規模であることが判ります。 電子材料のマクロ統計に関し、半導体産業新聞2007年7月4日付が業種横断で…

ハイブリッド車は従来にない車載電装デバイスを必要とし、これらの車載電装デバイスは従来とは異質の素材を必要とします。 派生需要の連鎖がイノベーションを加速します。ハイブリッド車の電子部品搭載で高性能素材(マテリアル系生産財)の需要を生み出されて…

欧州議会のＲｏＨｓ指令への対応で鉛フリー化が加速し、材料の鉛フリーハンダと鉛フリーめっきの開発も加速しました。 阪大産研の教授/菅沼克昭氏によると「ウイスカ発生は、室温における金属の拡散速度に大きく依存し、錫・亜鉛・カドミの３金属は銅などの…

国際競争力が強い日本の製造業の「裏の競争力」の一つが、資源から元素抽出されたマテリアル生産財に更なる機能と価値を付加してマテリアル系生産財に仕立て上げるプロセス技術です。 松下電器の材料開発に関し、2005年9月1日付電波新聞は「パナソニックエレ…

マテリアル系生産財による部材の競争戦略に関し、東証上場で愛知県尾張旭市のMRUWAや京都市のクリーンベンチャー21の事例が参考になります。 MARUWAは回路部品用のセラミック材料からスタートして今は電子部品の製造までを手がけています。日系ビジネス2007…

電子部品の内訳で、受動部品については村田製作所やTDKのような素材から部品までを一貫加工する企業の強さが際立っています。 日本生まれの素材に関し、日本で発明されたフェライトを世界で初めて工業化したのがTDKで、チタン酸バリウムを使った積層セラミッ…

統計上はフレキシブル基板(FPC)に含まれることが多いテープ積層板(FCCL)に関し、非鉄製錬系では三井金属が総合トップですが、内訳の2層基板ではめっき方式でトップの住友金属鉱山に加えて日鉱金属が参入しています。 47と57で前述した電子基板材料のテープ積…

三井金属の中間素材や住友金属鉱山の電子・機能材などの非鉄製錬7社から電子材を担当する部門の業績を抜き出して合計すると、2008年3月期予想で年商8千5百億円、営業利益667億円です。 非鉄製錬系企業による電子材料事業は、業界横断的に見渡すと一大産業の…

ステンレスも鉄鋼製品と同様に汎用材のグローバル寡占化が進み、日本メーカーの各社は生産量でこそ小粒な存在になりましたが、技術面での競争優位を活かした高付加価値な高級製品へのシフトを加速しています。 鉄鋼新聞2007年1月10日付けでステンレス各社の…

クロム系ステンレスでは、旧川崎製鉄の流れを汲むJFEスチールと新日鐵の流れを汲むNSSC(新日鐵住金ステンレス)が他を圧倒してきましたが、生産量で世界最大手の独ティッセンとミッタルに傘下入りしたアルセロール・ミッタルの両社がクロム系の生産拡大を発表…

国際ステンレスフォーラム(ISSF-11)が京都で開催された御蔭をもって、世界のステンレスメーカーのトップ方針を身近で見聞きする機会が増えました。 日新製鋼の提携先でステンレス世界2位のアセリノックスが2008年には世界トップに躍り出る計画を発表しました…

世界のステンレス生産は、2001年の19百万トンから06年に28百万トンへと5年間で47%も増加し、年率に換算すると8%成長となります。 国際ステンレスフォーラム(ISSF)が発表した統計によると、世界のステンレ生産は粗鋼ベースで、05年実績/24.28百万トン、06年実…

薄型テレビの登場で、様々な電子部品からプラチナのような貴金属に至るまで、様々な需要とイノベーションが派生しています。 FPDの総出荷面積に関し、富士キメラ総研は、2006年の6千9百万平方メートルが2011年には1億2千万平方メートルに拡大すると予測して…

生産財マーケティングの方法論に関し、マーケティングの参考で使った一昔前の調査レポートと今現在を比較することで多大なる気付きを得ることができます。 政府の官僚機構の机上作文は外れることが多いのですが、民間の調査機関が現場を歩き回って対面式で聞…

FPD向け部材供給ビジネスでは、民主主義の台湾、中華圏の中の更なる小中華ともいえる韓国、共産党独裁と言論統制が残るなかで近未来の国家のあり方を模索中のやや混沌とした中国といった多様な中華圏の理解が欠かせません。 2003年に来日された李昌植氏(学校…

TFT-LCDのセル工程向け配向膜材料やスペーサーではJSRや日産化学が限られた供給者です。 液晶配向膜に関し日経新聞2006年11月18日付は「日産化学のシェアが春先に一気に8割強から6割台に落ちた。競合するJSRに大口顧客を奪われたため」と報道していました。 …

FPDフィルム向け粘着材でジャスダック上場の綜研化学、バックライト向けフィルムではツジデンやきもと・・・まるで小さな池の大きな魚のような企業です。 綜研化学に関し半導体産業新聞2007年4月4日付は「現状のラインでは粘着材及び微粉体の生産が追いつか…

FPDパネル向けマテリアル系生産財で大阪ガスや触媒化成工業は世界唯一の供給者です。 83で大阪ガスが液晶カラーフィルターで使用されるフルオレンで唯一の供給者であると前述しましたが、北九州市に主力事業所を展開する触媒化成工業もFPDの表面低反射コート…

FPDパネルの生産数量では台湾や韓国が日本を凌いでいますが、FPDパネルを製造するためのマテリアル系生産財と耐久生産財では日系企業群が競争優位を維持しながら次世代事業群の柱を育成中です。 装置各社はFPD分野で獲得した収益で次世代の柱を育成中ですが…

液晶テレビの主要デバイスであるTFT-LCDの生産性を高めていくヒントに関し、大型化すればするほど投資が巨額になっていく露光プロセスの投資生産性をいかに高めていけるかがキーのようです。 液晶パネルの投資生産性に関し、DisplaySerch社のCharles Annis氏…