薄型テレビのキーデバイスであるPDPパネルと液晶パネルの比較に関し、2006年7月26日の松下電器第1四半期の発表会の説明が参考になります。
松下電器・日立・東芝の3社は、韓国や台湾勢との競合が激しい37型以下の液晶パネルに関しては協調し、2006年1月に差異化技術のIPS液晶パネルの共同生産を開始しました。37型以上では、松下と日立がプラズマ、東芝がキャノンと共同生産するSEDパネルで各社各様の自発光デバイスで鎬を削る競争戦略です。
松下電器の川上副社長は、同社が「32型以下の26/32型の中型画面は液晶、」に集中、「37型以上の37/42/50/58/65/103型の大型画面はPDPに集中」と、サイズ別の営業(セールスとマーケティング)を行う理由を以下のように説明しておられます。
- 画面を大型化する場合の経済性に関し「画面大型化の経済性ではプラズマが有利。当社のプラズマテレビは他社の液晶テレビよりもコストが低い。コスト構成に関し、パネルに占める材料費の割合が、プラズマの1/4に対し、液晶は1/2程度。設備投資額も1枚当たりに換算すると当社の尼崎工場のプラズマテレビは1枚あたり3万円(18百億円の設備投資で6百万枚を増産)」だが、例えばS社の亀山工場だと1枚当たり5万円(15百億円の投資で3百万枚)、韓国のサムスン電子が1枚あたり4.2万円(2千億円の投資で480万枚)・・」とのことです。