青草新吾の惺々著考 glocaleigyo

エコシステム型の生産財営業でイノベーション共創と好社会を目指す。

薄型テレビのキーデバイスであるPDPパネルと液晶パネルの比較に関し、2006年7月26日の松下電器第1四半期の発表会の説明が参考になります。

松下電器日立東芝の3社は、韓国や台湾勢との競合が激しい37型以下の液晶パネルに関しては協調し、2006年1月に差異化技術のIPS液晶パネル共同生産を開始しました。37型以上では、松下と日立がプラズマ東芝がキャノンと共同生産するSEDパネルで各社各様の自発光デバイスで鎬を削る競争戦略です。

松下電器の川上副社長は、同社が「32型以下の26/32型の中型画面は液晶、」に集中、「37型以上の37/42/50/58/65/103型の大型画面はPDPに集中」と、サイズ別の営業(セールスとマーケティング)を行う理由を以下のように説明しておられます。

  • 画面を大型化する場合の経済性に関し「画面大型化の経済性ではプラズマが有利。当社のプラズマテレビは他社の液晶テレビよりもコストが低い。コスト構成に関し、パネルに占める材料費の割合が、プラズマの1/4に対し、液晶は1/2程度。設備投資額も1枚当たりに換算すると当社の尼崎工場のプラズマテレビは1枚あたり3万円(18百億円の設備投資で6百万枚を増産)」だが、例えばS社の亀山工場だと1枚当たり5万円(15百億円の投資で3百万枚)、韓国のサムスン電子が1枚あたり4.2万円(2千億円の投資で480万枚)・・」とのことです。
  • 画面性能でプラズマテレビ液晶テレビの比較では、「プラズマが優れているのが視野角動画解像度コントラストなどで、液晶のほうが優れているのが輝度画面への映り込みなどだが、数年後にはプラズマでも液晶並みにすることが可能・・。」とのことです。

PDPパネルの生産国籍は、松下電器日立イオニア日本勢が世界シェアの凡そ半分を維持しています。