青草新吾の惺々著考 glocaleigyo

エコシステム型の生産財営業でイノベーション共創と好社会を目指す。

大型パネルでプラズマと液晶のコスト比較に関し、前述の内池平樹氏は「製造プロセスからはPDP約70ステップが、TFT-LCD約140ステップよりも有利だが、半導体強国となった韓国・台湾の高品質化と低コスト化は侮れまい、但し部材は殆どが日本製」と、マテリアル系生産財の部材での日本企業の圧倒的強さをレポートしておられます。

薄型テレビ向けでPDPパネルを製造しているのは、独走態勢の松下電器とこれを追う韓国Samusung SDI(三星電管)と韓国LG、日本のFHPイオニアです。台湾のFORMOSA(台朔光電)とCPT(中華映管)は事業展開を中止しました。
薄型テレビ向けの液晶パネルでは、米DisplaySerchの2006年第2四半期発表では、韓国Samsung32.1%、韓国LPL22.7%、台湾AUO13.8%、台湾CMO12.4%、シャープ12.0%、台湾Quanta3.4%、台湾CPT2.5%、日立0.8%、中国BOE-Hydis0.2%、中国SVA-NEC0.1%、です。日本のシャープは4-5位をキープ、日立・松下電器東芝の3社がIPSパネルで液晶ニッポンの復活を期す49で前述のIPSアルファテクノロジーの親会社である日立ディスプレイズがシェアを上げ始めています。
前述内池氏は「フィリップス社が、LCDパネル製造から撤退したのは、パネルの製造事業が構造的に稼げなくなってきた、調達してテレビに仕上げた方が安上がり」と判断したからではなかろうか・・?とも述べておられますが、そのフィリップス社が液晶の弱点である動画性能をPDP並みに引き上げる画期的バックライトを発表しています。