140-4/6. メディア多数派の反日傾向は占領政策の名残か？

日本のマスメディアの多くはまるで悪循環の増幅装置のように、「日本よもっと悪くなれ」とばかりに騒動拡大に誘導するような報道をしがちです。朝日新聞と毎日新聞のようにニセ証言まで悪用しての反日報道は一事が万事です。

“世界史的な大変化”の時代です。マクロな潮流を見極めていく上で、メディアリテラシーの必要性が高まる一方です。惺々著と眩まされないためにもメディアの報道の質を判断していかねばなりません。ジャーナリズムの存在価値は、事実の報道を通して、読者に思考と判断の材料を提供することです。過激派機関紙のように騒動をアジったり大衆動員したりすることではありません。読者が思考と判断をする上での可能な選択肢の情報を提供すべきです。
マスメディアは、自社に都合が良い偏った非難報道をするだけでなく、対立軸となる政策案も紹介し、良識ある政策論争を喚起すべきです。政治家の言葉狩りなど止めて、政治家の政治家としての能力が発揮されているか否かの報道をして欲しいものです。例えば、麻生政権の2兆円定額給付は、景気対策のための減税の一手法である“税金の定額還付”のようですが、景気対策ならばもっと良い方法があるとか、景気対策よりもなによりも失業対策を優先すべきとか、選択肢となる代替案を提示すべきです。しかるに日本のメディアは重箱の隅をつついてあら捜しをして無益な騒動を拡大しようとするだけで、選択肢に係わる記事は殆どみかけません。対立軸となる代替案も紹介できずに「とにかく引っ込め」では野次怒号でしかありません。国民国家の民主主義の大原則である法の下の平等、思想と良心の自由、を破るような報道です。田母神元航空幕僚長の報道では、全国5紙、読売、朝日、毎日、日経、産経の中で、両論併記で田母神氏本人の言い分を報道していたのは、産経一紙のみでした。145[2008.11]でも前述しましたが、戦後のGHQ検閲を幸運にも経験しなかったのは産経新聞一紙のみです。他の4紙は、独立した時点での独立自尊の再スタートをきらずにずるずると今日に至ってしまったためなのか、戦後GHQの厳しい検閲で染み付いた三つ子の魂、百まででしょうか、国民国家の基本である “法の下の平等”と“思想と良心の自由”が身についていません。特に戦後GHQ検閲の優等生だった朝日・毎日は、個人攻撃も含め罵詈雑言が酷かった。恐らくは、東京裁判など戦争犯罪報道では、ニセ報道を含めてこのような論調だったものと推察できます。全体主義体質丸出しです。145で前述した長浜浩明氏が「朝日新聞は、戦前は右翼全体主義で戦後は左翼全体主義。朝日新聞とは全体主義。」というのも頷けます。