青草新吾の惺々著考 glocaleigyo

生産財の青草新吾1はリタイア。シニアの青草新吾2は複業で貢献を目指す。

本稿抄録

160-3/3. 創エネ・蓄エネ・省エネ 今はまだ日本が強い

温暖化ガス対策の内訳で、創エネ、蓄エネ、省エネの三拍子ともに今は日本企業が強い分野ですが、激化していくグローバル競争と資源問題からの制約を含めて油断はできません。 現在進行形のパラダイムシフトによって、成長戦略のキーワードは、環境・エネルギ…

160-2/3. 地球温暖化/ 科学を装った経済戦争の側面 [本稿抄録]

西欧近代の進歩主義が発達させた石油文明、途上国の人口爆発による環境破壊は食い止めねばなりません。一方で地球温暖化問題は“科学を装った経済戦争”でもあります。日本国がエコ破綻に転がり落ちていかぬよう、政治家の仕事に期待したいものです。 温暖化に…

160-1/3. 伝統と革新のバランスをとる本来の日本精神へ[抄録]

適応と進化(発達と退化)は連綿と続きます。米国一極集中の戦後体制が崩壊し、多極化方向でのパラダイムシフトが進む中で、伝統と革新のバランスをとる日本精神が見直されることになっていくような気がします。 企業の国外展開の規模が大きくなり、多くのビジ…

140-5/6. パラダイム転換で能力開発の工夫

外部環境として経済活動の価値観(パラダイム)が転換していく流れにあって、生産財営業に携わる経営者と事業幹部、セールスパーソンの能力開発の工夫も本稿のテーマです。 昨年2008年は、生産財営業で最大の輸出先である中国経済の変調が見え始めたことから中…

140-4/6. メディア多数派の反日傾向は占領政策の名残か? 

日本のマスメディアの多くはまるで悪循環の増幅装置のように、「日本よもっと悪くなれ」とばかりに騒動拡大に誘導するような報道をしがちです。朝日新聞と毎日新聞のようにニセ証言まで悪用しての反日報道は一事が万事です。 “世界史的な大変化”の時代です。…

140-3/6. 生産財営業の標的=次の成長分野

生産財営業の標的となる次の成長分野について、日本国内を起点として成長していく分野と製品の記述を進めていきます。 産経新聞2009年1月10日付はパナソニックが9日に行った経営方針説明会で大坪文雄社長の説明「2009年は、創業1百周年となる10年後に、世界…

140-2/6. 大量生産・大量消費の経済モデルの終焉と自然の摂理

無分別で強欲なグローバル金融資本主義による惨過は自然の摂理によるパラダイム変換の兆しのようです。大量生産・大量消費の経済モデルの終焉の始まりかもしれません。 米国ウォール街の無分別な金融資本主義とグローバリズムは、暴走して多くの通行人を巻き…

113-4/4 生産財 事業要員の能力開発で心理学や脳科学

本稿は、生産財の事業要員を想定した能力開発の各社各様の工夫を心理学や脳科学の成果も参照しながら記述していきます。 脳の内部を安全にスキャンできる技術と機器の発達で脳の機能の解明が急速に進んでいます。能力開発の上で大きな支援材料です。けいはん…

113-3/4 営業力で稼ぐ戦略力と目標実現のチームマネジメント力

本稿は生産財分野の営業力とは、事業要員が持つ稼ぐ戦略力と目標実現のチームマネジメント力の下で垂直分業で多層的に形成されていくものであることを検証していきます。 団体戦型の生産財営業ではチームメンバー各々の個人の努力や能力がその時々の成果に大…

113-2/4 日本のものづくり競争力と日本的な心や文化

本稿は、日本のものづくり競争力と日本的な心や文化の関係を、素材とデバイスの中間のファジーな領域で付加価値を高める機能(役割)を担う部材(マテリアル系生産財)の数多の事例から拾い出していこうとしています。 強い競争力を持つ部材(マテリアル系生産財)…

113-1/4 惺々著(せいせいじゃく/眩まされるな!) 21世紀初頭の成長分野を俯瞰していく

本稿は、生産財分野を題材として、惺々著(眩まされるな!)と、情報洪水の中をかき分けながら、21世紀初頭の成長分野を俯瞰しながら、競争力と付加価値を生み出す人間の営み並びに人間の営みと社会や地球環境との絆(きずな)を考察していきます。 禅語にでてく…

88-1/3 エコプロダクツとエコサービス

温暖化対策は民間の企業の営利行為やNPOの収益事業で進化発展します。政府が主な役割である環境整備を進めることでエコプロダクツやエコサービスがビジネスとして盛んになります。 日本のCO2排出量に関し、経産省の発表によると2005年度の総排出量は1,206百…

87-3/3 環境規制の強化。日本企業にとっては追い風

環境保全活動で先行投資してきた日本企業、とりわけエレクトロニクス業界や自動車業界の各社にとっては、環境規制の強化は追い風といえます。 ISO14001認証登録状況に関し、アイソ・ワールドの統計http://www.ecology.or.jp/isoworld/によると2007年1月現在…

87-2/3 環境に関わる要求事項で有害物質規制

グローバル企業に対する社会の要求事項で、温暖化ガス削減では京都議定書、有害物質規制ではELV 、WEEE 、RoHS、REACH・・が[環境に関わる要求事項]です。 温暖化ガス削減は国際法の領域で1997年12月の京都議定書、その後に欧州では2003年7月に自動車分野の…

87-1/3 ローマクラブの成長の限界(宇宙船地球号)から30年。QCDSに加わったE。

ローマクラブが成長の限界(宇宙船地球号)を1972年に発表してから30年を経た今日、地域法の欧州指令などが次々に施行され、生産財営業ではQCDSに加えてE(環境)が主要な取引基準に加わりました。 筆者/青草新吾の学生時代(1975年前後)にはローマクラブ(成長の…

2007.1.6-5/5 生産財取引を特徴づける 購買センターの概念と組織的購買

営業力を構成する要素に関し、生産財と消費財の違いは「生産財では、QCDS((品質・コスト・デリバリー・サービス)とE(環境品質)などで組織的購買が行われる」点が、消費財との違いです。 生産財取引を特徴づける組織的購買や購買センターの概念については2006…

2006.1.6-4/5 日本はマテリアル系生産財の国際競争力が高い

製造業の国際競争力に関し、日本が突出しているのは、電子材料とか部材とも表現されることが多いマテリアル系生産財の領域です。 天然資源から元素を抽出したり合成したマテリアルを下地材料にして、更に様々なノウハウを組み込んで高機能化した従来でいえば…

2007.1.6-3/5 日本の製造業付加価値額 川下の自動車と電機/川上の化学・非鉄・鉄鋼

日本国の競争力を支える製造業の付加価値額に関し、川上の化学・非鉄・鉄鋼からは製造業の2割が、川下の電機と主に自動車の輸送機械からは製造業の3割がアウトプットされています。これらを合計すると製造業の5割をカバーします。 日本国全体の付加価値額で…

2007.1.6-2/5 営業とはセールスとマーケティング 事業を営むこと

営業とは「事業を営むこと」ですが、組織の分業では主に「セールスとマーケティング」の機能を指します。日本国の付加価値(GNP)の4割は製造業と製造業由来の派生産業が稼ぎ出していますが、書店では消費財分野を対象とした本ばかりが並んでいます。 生産財と…

2007.1.6 1/5 あけましておめでとうございます。本稿の趣意を確認しながら新年の投稿初めをします。

2006年は3月17日の初稿から年末の71稿で年の瀬を迎えました。投稿を通して想いを強くしたのが、日本のもの造り競争力の源泉の一つは「材料を良く知り、これを組み合わせて使いこなす」点にあるということです。例えば、筆者が生産財営業で駆け出した1980年代…