太陽光発電システムに関するニュースが日常的に報道される今日この頃ですが、当産業分野での日本勢の強みは何と言っても“材料・部材の全般”と“一部の製造装置”です。 太陽光発電システムとは、太陽電池(PV)を使った発電システムのことですが、太陽電池を製造…

21世紀初頭の2001年から2009年にかけて太陽電池(PV)は一大産業分野に変貌しました。今一度、生産財営業の視点からデバイスと主要部材とを俯瞰してみます。 資源総合システム・社長の一木修氏はElectric Jpurnal[2010年3月号]で「過去10年間で、太陽光発電市…

今の太陽電池でも、全世界の砂漠の4%程度の面積で、全世界の1次エネルギー消費量を賄えるそうです。 日本政府は太陽電池の導入促進政策で“2020年に太陽光発電産業で雇用110千人を創出”し“日本の太陽電池の世界シェアを現在の20%弱から33%へ高める”ことを目標…

日本の鉄鋼製品メーカーは、日本国の温暖化ガス排出の4割を占める産業界では電力と並んで排出ウエイトが高いのですが、トン当たり排出量では世界最小であることに加え、排出削減に貢献する創エネ・蓄エネ・省エネの素材と部材(マテリアル系生産財)を世界に供…

日本のエネルギー消費の20%弱が運輸部門で、乗用車と貨物等が半々です。産業用で省エネ化が進められたのとは対照的に、運輸部門や民生部門のウエイトが高まり続けています。 究極の温暖化対策とは「石油を使わないこと」です。次善の策は「石油消費量を減ら…

京都議定書で日本がはまったワナとは「最大排出国以下の上位5ヶ国の中で日本一国のみが数兆円ものペナルティを払わされ、日本が払うペナルティの還流先は、削減義務を負わない中国や、削減義務ゼロのロシアや旧東欧諸国」という図式です。 そもそも日本は、G…

温暖化ガス排出削減に関し「世界最高の低炭素社会を実現した日本が目指すべきは、技術移転を通してエネルギー効率が悪い国の温暖化対策に直接に貢献することを目指し、無茶な目標で、途上国に生産や工場を移転させてしまうことではない」に賛同します。 WEDGE…

温暖化ガスの排出削減と脱石油社会(低炭素社会)の実現を進めていく上では、日本国内に集積するパワーエレクトロニクスの“デバイス・制御技術”が、国益と世界益の両方を実現できる主要なドライバーの一つとなります。 157でインバータを記述しましたが、大出…

省エネ・低炭素社会へと向う追い風が吹く中で、日系企業が世界シェアの凡そ半分を獲得できているインバータは、日本経済を下支えしてくれる産業分野の一つです。 155でインバータエアコンについて記述しましたが、例えばビル空調でインバータを使用すると電…

欧州委員会は、2008年12月に太陽光や風力に加えて大気熱(ヒートポンプ)と水熱を再生可能エネルギーの一つとして認定したそうです。 地球環境対策で次々と規制を打ち出してきた欧州は再生可能エネルギーの利用比率を20%にすることを目標に掲げているそうです…

エアコン産業は先進国では成熟産業と思われていた時期もありましたが、インバータ技術との新結合(イノベーション)によるスパイラル展開で新たな市場が拡大中です。 モーターの駆動をインバータ制御にすると、大幅な省エネを実現できます。インバータ制御とは…

対中ODAに関し、欧米は人道支援に絞るケースが多かったようですが、日本からは軍事転用目的や共産党幹部向けで利用される事例が多かったようです。そして今、装いを新たにした対中ODA(環境ODA)が持ち上がってきました。 本日2008年7月6日付日経新聞(朝刊)は…

省エネへの期待が高いLED分野に部材(マテリアル系生産財)を供給する企業に係る報道を以下に抜き出してみます。 三菱化学のLED向け素材への本格的参入に関し日経新聞2007年11月17日付は「三菱化学は、約50億円を投じ2008年度にも、発光部分を支える基板と光の…

LCDバックライト向けで有機EL(OLED)や新種のLEDが生産を増やしていきます。 OLED(有機EL)照明に関し、東北デバイスの副社長＆COOの赤星治氏は半導体産業新聞2007年11月7日付で「2006年4月に白色有機ELパネルの量産工場を竣工し、バックライト光源用で月産200…

省エネ効果が高いLEDやOLED(有機EL)への事業展開が広がりを見せています。 省エネデバイスということでは電源分野の103[インバータ]、104[パワーデバイス]、113[スイッチング電源]などを前述しましたが、照明分野ではLEDが同様に省エネデバイスといえます。 …

インバータに代表される省エネデバイスの普及でエネルギー効率が高まり、原油消費量や二酸化炭素の排出量の削減が進みます。 パワーエレクトロニクス関連のインバータ化に関し、資源エネルギー庁の省エネルギー技術戦略2007では「省エネデバイスの導入が進め…

省エネの推進に直結するパワーデバイスの需要が伸びています。パワーデバイスの1-2割が産業用の高耐圧トランジスタです。 パワーデバイスに関し2007年4月18日付半導体産業新聞は「矢野経済研究所の調査報告によると、2006年のパワーデバイス市場は前年比16.4…

エコキュートは自然冷媒のヒートポンプで大気の熱を回収し活用するオール電化の目玉の一つですが、高圧の自然冷媒を使うことから新規の派生需要が生まれています。 日本国の二酸化炭素排出量に関し、97で前述通り家庭部門が14.5%の175百万トンを排出している…

家庭用省エネではオール電化の普及が加速しています。エコキュートとIH調理器を主力商材とし、ヒートポンプ床暖房の需要も高まりつつあります。太陽電池もオール電化の支援商材です。 オール電化は西日本を中心に2002年ごろから本格的な普及の段階に入り、今…

ガス業界のコージェネ提案と電力会社のオール電化提案が様々なイノベーションをもたらしています。産業用省エネではコージェネ(熱電併給)の導入が進んでいます。 コージェネ(Co-Generation)とは、発電で発生する熱を回収し有効活用することでエネルギー効率…

薄型テレビ以外の電子機器でもバイオ素材を実用化して量産採用する努力が続けられています。 松下電器のバイオプラスチック採用に関し、電波新聞2007年1月19日付で「松下電器が第3回バイオマス活用優良表彰で最高位の農林水産大臣賞を受賞した。同社は、03年…

再生可能な植物由来の素材と実用化では、新製品開発が活発な薄型テレビが先導しています。 97で前述した松下電器の竹繊維スピーカー(バンブーコーンスピーカー)はプラズマテレビに採用されていますが、電波新聞2007年7月9日付はパナソニックエレクトロニック…

エコプロダクツの多くは、マーケティング用語でいうところのレッド・オーシャンよりも、ブルー・オーシャン領域の展開といえます。 温暖化ガス排出削減では、トヨタが切り開いたハイブリッド車、オール電化で太陽電池とエコキュート、ガスと電気のハイブリッ…

ハイブリッド車は従来にない車載電装デバイスを必要とし、これらの車載電装デバイスは従来とは異質の素材を必要とします。 派生需要の連鎖がイノベーションを加速します。ハイブリッド車の電子部品搭載で高性能素材(マテリアル系生産財)の需要を生み出されて…

自動車は環境・安全・快適のベクトルでエレクトロニクス化が進みます。中でもエコカーを代表するハイブリッド車ではコストの半分近くが電子部品だそうです。 ハイブリッド車そのものは古くから存在していたそうですが、スパイラルに進化した今のハイブリッド…

自動車の普及はEV(電気自動車)の電動モータに始まり、長期に亘り内燃機関の時代が続き、そして今はスパイラル展開されたハイブリッドシステムへと進化が続きます。 高度に電子化されたハイブリッド車の登場に関し、筆者/青草新吾は1996年10月に大阪で開催さ…

はんだ接続の鉛フリー化の派生需要で耐久生産財のビジネスも進化が続きます。 鉛フリー化が追い風となり、レーザーはんだ付け装置の需要が増えているそうです。Electronic Journal 2007年6月号で「ジャパンユニックスのレーザーはんだ付け装置への引き合いが…

欧州議会のＲｏＨｓ指令への対応で鉛フリー化が加速し、材料の鉛フリーハンダと鉛フリーめっきの開発も加速しました。 阪大産研の教授/菅沼克昭氏によると「ウイスカ発生は、室温における金属の拡散速度に大きく依存し、錫・亜鉛・カドミの３金属は銅などの…

化学物質規制で一気に加速した鉛フリー化ですが、鉛フリー化で頻発するウイスカが航空機や原子炉などで故障を引き起こしたり、あるいはどうにもこうにも鉛フリー化できない領域も残されています。 鉛使用の規制は96で前述の欧州議会の指令が先導役となりまし…

薄型テレビ向けではガラスメーカーも製品の環境性能を高め続けています。 TFT-LCD用ガラス基板の世界トップのコーニング社に関しElectronic Journal 2007年6月号は「コーニングジャパンのEAGLE XGが、第12回アドバンストディスプレイオブザイヤー(ADY2007)の…